1987年にノーベル賞を受賞した経済学者のロバート・ソロー氏は、次のように述べました。「コンピューターの時代はあらゆる場所に訪れていますが、生産性統計だけは別です。」30年後の今でも彼の言葉は本質をついていますが、過去20年間には特にその傾向がありました。
経済協力開発機構(oecd)によれば、1990～1995年の米国の労働生産性の伸びは年平均1.24%でしたが、2010～2015年にはわずか0.31%に落ちました。同じ時期の日本の平均も、2.27%から0.93%に下がりました。もっとも数値のよかったオーストラリアでも、わずか0.06%の伸びでした。
ノースウェスタン大学の研究者は、このような生産性の低迷は、現在の世界において技術発展が停滞していることを反映していると主張しています。インスタントメッセージやビデオゲームなどの進歩は、かつて電気やジェットエンジンがもたらしたような効率アップには結び付かず、少なくとも広範囲で生産性を向上することはありません。
しかし先端技術は、生産性を向上すると予測されています。アクセンチュアによれば、自動運転車から顧客サービスのチャットボットまで、人工知能の応用によって、2035年までに先進経済圏12か国で年間経済成長率が倍増すると期待されています。この技術によってワークスペースを徹底的に再構築し、時間の有効活用を可能にすることで、最大40%まで生産性が向上すると予測されています。しかしこのような効率向上は自動的に発生しません。
スタンフォード大学の経済史学者のポール・a・デイヴィッド氏によれば、まったく新しいイノベーションは必ずと言っていいほど、最初のうちは生産性を低下させます。工場で蒸気エンジンが電動機に置き換えられた時には、全体のシステムと工程が破壊され、ゼロから編成し直さなければなりませんでした。その結果生産性は低下しましたが、それは長くは続きませんでした。単に新技術による生産性向上の効果が現れるまでに時間がかかっただけです。
組織の生産性 vs 個人の生産性
組織レベルでの生産性は、チームメンバーの個人の成果の合計とは異なります。経営の基本的な考え方では、一人の従業員が非常によい仕事をすると、その人の生産性は高くなります。しかし組織レベルでは、一人だけ高い成果を上げても大局を見失うと、同じ従業員が生産性を低迷または低下させる場合もあります。
組織の自己認識が重要です。組織と個人の生産性を活用している企業は、全体の成果を向上させて競合相手の優位に立つことができます。リーダーが成功に向けて前進する際には、3つのシンプルな戦略が役立ちます。
1つめは、従業員が互いに協力し合い、仕事についてコミュニケーションを取るように奨励することです。一人ひとりがそれぞれの役割で高い業績を上げても、チームメンバーやチーム全体が違う方向に突き進んでいれば、全体の結果は非効率的になります。これを避けるコツは従業員が自分の周りに壁を作らないようにすることです。したがって管理職は定期的にチームメンバーに声をかけて問題がないか確認し、フィードバックをしましょう。
2つめは、スタッフが最高の結果を出せるように要員を配置することです。一人だけで仕事をした方が生産性が上がる人もいれば、チームに囲まれていた方が成功する人もいます。時には自分の裁量で動ける人に仕事を任せたい場合もあるでしょう。またある時には、組織全体の生産性向上が目標の場合もあります。後者の場合、どのようなタイプの生産性が必要とされていて、それを達成する見込みがもっとも高いのは誰かを、慎重に検討しましょう。
最後は、リーダーから離れていると、自分の仕事の進むべき方向について、全体のビジョンを理解しにくくなるということです。したがって企業リーダーは、チームメンバーが自分の仕事以外のこともわかるように、すべての階層のスタッフとコミュニケーションを取らなければなりません。
過去30年間に停滞していた生産性は、全世界のビジネス関係者にとって重要な課題として浮上してきました。次の30年間も、急速なイノベーションと破壊の時期となるでしょう。ドローンによる配送システムから、都市間を結ぶ超高速交通機関まで、労働者にとって大きな変化が予想されます。そのような変化が根付いていく時に、さまざまなレベルの生産性を理解しておけば、会社の成功につなげることができます。
